主要な「電子マネー」と「スマホ決済(QRコード決済・バーコード決済)」について、それぞれの加盟店舗数・設置箇所数をランキング形式で一覧表にまとめました。
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目次
電子マネーの加盟店舗数ランキング
各社が公開する加盟店数などは、厳密には「店舗数」ではなく「端末の設置箇所数」であることが多く、自動販売機や宅配便ドライバーの端末などもこの数に含まれることがあります。
電子マネーの加盟店舗数(設置箇所数)2024年11月更新
設置箇所数 | 備考 | |
---|---|---|
QUICPay | 267万以上 | ・2024年3月末時点の設置箇所数(公式サイト) |
Suica PASMOなど |
226万 | ・「Kitaca・manaca・TOICA・ICOCA・はやかけん・nimoca・SUGOCA」も同じ加盟店数 ・2022年3月末時点の設置箇所数(JR東日本 決算資料) |
iD | 230万 | ・2023年12月末時点の情報(公式プレスリリース) |
楽天Edy | 135万以上 | ・2023年12月時点の設置箇所数(公式サイト) |
WAON | 約143万 | ・2024年9月時点の設置箇所数(公式サイト) |
nanaco | 125万以上 | ・手続きにより、QUICPay加盟店でもnanacoカードを使える ・2024年11月時点の加盟店舗数(公式サイト) |
一般に、SuicaやPASMOなどの鉄道会社が発行するものは「交通系電子マネー」、楽天Edy やWAONなどの小売流通企業が発行するものは「流通系電子マネー」として区別されています。
Suicaをはじめとする主要な交通系電子マネー9種類は、電子マネー相互利用の協定を結んでいます。協定エリア内ならどこでも、普段使う電子マネーをそのまま利用可能です。そのため、Suica・PASMOなどの設置箇所数は、提携先の分も含めた合計数を表記しています。
なお、iD・QUICPayは「交通系」と「流通系」のどちらにも当てはまりません。他の電子マネーとは仕組みが異なり、基本的にはクレジットカードと紐付けて使うなどの特徴があります。
スマホ決済(QRコード決済)の加盟店舗数ランキング
スマホにインストールして使う「スマホ決済(QRコード決済・バーコード決済)」の設置箇所数は下表のとおりです。
スマホ決済の加盟店舗数(設置箇所数)2024年11月更新
設置箇所数 | 備考 | |
---|---|---|
PayPay | 1,000万以上 | ・PayPay、PayPayカードでお買い物ができる箇所数の合計 ・加盟店では海外の一部決済アプリも使える (Alipayなど) ・2023年10月時点の情報(公式プレスリリース) |
au PAY | 705万 | ・楽天ペイ加盟店でも使える (一部店舗を除く) ・2024年10月末時点の設置箇所数(公式プレスリリース) |
楽天ペイ | 600万以上 | ・楽天ペイ、楽天Edy、楽天ポイントカードの利用可能箇所数の合計 ・Suicaと連携させれば、交通系電子マネー加盟店でも利用可 ・2022年10月時点の設置箇所数(企業紹介資料) |
d払い | 523万 | ・d払い加盟店、dポイント加盟店、iD加盟店の合計 ・左記に加え、メルペイ加盟店でも使える ・2023年12月末時点の情報(公式プレスリリース) |
LINE Pay | 309万以上 | ・PayPay加盟店でも使える ・LINEポイントをPayPayのポイントへ交換可能 (逆は不可) ・2019年12月時点の設置箇所数(公式ブログ) |
メルペイ | 269万 | ・d払い加盟店でも使える ・2024年11月時点の情報(公式サイト) |
FamiPay | 10万以上 | ・2021年4月公表の情報(公式プレスリリース) |
上表のとおり、提携先の企業とQRコード・バーコードの規格を統一し、提携先の加盟店で自社のバーコード決済を可能にする企業も増えています。
また、総務省は複数のQRコードを「JPQR」というひとつの規格にまとめる取り組みを推進しており、主要なQR・バーコード決済アプリのほとんどがこれに参加しています。導入がうまく進めば、店舗ごとに「このアプリが使えるお店かな?」と迷う必要がなくなります。
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