主要な「電子マネー」と「QR・バーコード(スマホ決済)」について、それぞれの加盟店数・設置箇所数のデータを一覧表にまとめています。
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目次
電子マネーの加盟店数(設置箇所数)
各社が公開する加盟店数などは、厳密には「店舗数」ではなく「端末の設置箇所数」であることが多く、自動販売機や宅配便ドライバーの端末などもこの数に含まれることがあります。
電子マネーの加盟店数(設置箇所数)2023年5月更新
設置箇所数 | 備考 | |
---|---|---|
Suica PASMOなど |
226万 |
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QUICPay | 205万以上 |
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iD | 約201万 |
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楽天Edy | 118万 |
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WAON | 117万 |
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nanaco | 約104万* |
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*nanacoのみ、設置箇所数ではなく加盟店舗数
一般に、SuicaやPASMOなどの鉄道会社が発行するものは「交通系電子マネー」、楽天Edy やWAONなどの小売流通企業が発行するものは「流通系電子マネー」として区別されています。
Suicaをはじめとする主要な交通系電子マネー9種は、電子マネー相互利用の協定を結んでいます。協定エリア内ならどこでも、普段使う電子マネーをそのまま利用可能です。そのため、Suica・PASMOなどの設置箇所数は、提携先の分も含めた合計数を表記しています。
なお、iD・QUICPayは「交通系」と「流通系」のどちらにも当てはまりません。他の電子マネーとは仕組みが異なり、基本的にはクレジットカードと紐付けて使うなどの特徴があります。
QR・バーコード決済の加盟店数(設置箇所数)
スマホにインストールして使う「QR・バーコード決済(スマホ決済)」の設置箇所数は、下表のとおりです。こちらも同様、決済に使う端末の「設置箇所数」を表記しています。
QR・バーコード決済の加盟店数(設置箇所数)2023年5月更新
設置箇所数 | 備考 | |
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au PAY | 565万 |
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楽天ペイ | 500万以上 |
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d払い | 477万 |
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PayPay | 410万超 |
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LINE Pay | 309万以上 |
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メルペイ | 264万 |
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FamiPay | 10万以上 |
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上表のとおり、提携先の企業とQR・バーコードの規格を統一し、提携先の加盟店で自社のバーコード決済を可能にする企業も増えています。
また、総務省は複数のQRコードを「JPQR」というひとつの規格にまとめる取り組みを推進しており、主要なQR・バーコード決済アプリのほとんどがこれに参加しています。導入がうまく進めば、店舗ごとに「このアプリが使えるお店かな?」と迷う必要がなくなります。