電子マネー・スマホ決済の加盟店数まとめ【一覧表】

主要な「電子マネー」と「QR・バーコード（スマホ決済）」について、それぞれの加盟店数・設置箇所数のデータを一覧表にまとめています。

電子マネーの加盟店数（設置箇所数）

各社が公開する加盟店数などは、厳密には「店舗数」ではなく「端末の設置箇所数」であることが多く、自動販売機や宅配便ドライバーの端末などもこの数に含まれることがあります。

電子マネーの加盟店数（設置箇所数）2023年5月更新

*nanacoのみ、設置箇所数ではなく加盟店舗数

一般に、SuicaやPASMOなどの鉄道会社が発行するものは「交通系電子マネー」、楽天Edy やWAONなどの小売流通企業が発行するものは「流通系電子マネー」として区別されています。

Suicaをはじめとする主要な交通系電子マネー９種は、電子マネー相互利用の協定を結んでいます。協定エリア内ならどこでも、普段使う電子マネーをそのまま利用可能です。そのため、Suica・PASMOなどの設置箇所数は、提携先の分も含めた合計数を表記しています。

なお、iD・QUICPayは「交通系」と「流通系」のどちらにも当てはまりません。他の電子マネーとは仕組みが異なり、基本的にはクレジットカードと紐付けて使うなどの特徴があります。

QR・バーコード決済の加盟店数（設置箇所数）

スマホにインストールして使う「QR・バーコード決済（スマホ決済）」の設置箇所数は、下表のとおりです。こちらも同様、決済に使う端末の「設置箇所数」を表記しています。

QR・バーコード決済の加盟店数（設置箇所数）2023年5月更新

上表のとおり、提携先の企業とQR・バーコードの規格を統一し、提携先の加盟店で自社のバーコード決済を可能にする企業も増えています。

また、総務省は複数のQRコードを「JPQR」というひとつの規格にまとめる取り組みを推進しており、主要なQR・バーコード決済アプリのほとんどがこれに参加しています。導入がうまく進めば、店舗ごとに「このアプリが使えるお店かな？」と迷う必要がなくなります。

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