パソコン関連費とは？具体例・仕訳方法・減価償却の要否について

個人事業主向けに「パソコン関連費」の勘定科目について解説します。パソコン本体やソフトなども、10万円未満のものはパソコン関連費として経費計上できます。具体例を示しながら、仕訳方法などをわかりやすく説明します。

パソコン関連費とは

>> 任意で追加する勘定科目の使い方

「パソコン関連費」は、一般的によく使われている必要経費の勘定科目です。決算書には記載されていませんが、任意で追加して使用できます。

「パソコン関連費」の具体例

• パソコン
• プリンター
• スキャナ
• USBメモリ
• その他の周辺機器
• パソコンや周辺機器の修理代
• インターネット料金
• レンタルサーバーの料金
• ソフトウェアの購入代金
• クラウドソフトの利用料金

なお、パソコン関連費の消費税区分は、ほとんどの場合で「課税」です。（消費税の納付義務がない免税事業者は気にしなくてOK）

どんな場合に追加する？

パソコン関連の出費は、下記のように既存の勘定科目でも処理できます。従って、新たに「パソコン関連費」の科目を追加しなくても、特に問題はありません。

「パソコン関連費」は、以下のような場合に追加するのがよいでしょう。

• パソコン関連の出費で「消耗品費」や「通信費」が膨らみすぎてしまう
• パソコン関連の様々な出費をパッと把握できるようにしたい

パソコン関連の出費がそれほど多くない人は、わざわざ「パソコン関連費」を使うメリットが少ないです。勘定科目が増え過ぎると、かえって管理が面倒になるので、先々を見据えて追加を検討しましょう。
>> 任意で追加する勘定科目の活用方法

基本的な記帳方法

「パソコン関連費」の勘定科目を追加した場合、例えば7万円のノートパソコンを購入したら、以下のように記帳します。

>> 複式簿記の記帳方法をおさらい

会計ソフトの記帳例

画面は「やよいの白色申告 オンライン」のもの

【補足】パソコンを買ったら減価償却が必要？

10万円以上のパソコンを買ったら、原則として「減価償却」という処理が必要です。この場合は、購入時に「パソコン関連費」として経費計上しません。

本体価格ではなく「取得価額」で判断する

デスクトップパソコンは通常、本体だけでは機能しません。ですから、セットで購入したディスプレイなども、取得価額に含めます。ただし下表のように、取得価額に含めずに「パソコン関連費」などで経費計上してよいものもあります。

* ただし、本体と一体化して分離できないものは取得価額に含める

パソコンを購入すると、大抵は1年程度のメーカー保証が標準でついています。さらにオプション料金を支払うと、保証期間を延長できる場合があります。このオプション料金（延長保証料）については、取得価額に含めなくてOKです。

まとめ

• 「パソコン関連費」は、必要に応じて自分で追加する勘定科目
• 消費税区分は、ほとんどの場合で「課税」となる
• 事業で必要なパソコンなどの、購入代や修理費用などが当てはまる
• 特定科目が膨らむ場合や、PC関係の出費をまとめたければ追加する
• 10万円以上のものを購入したときは原則「減価償却」する
• 「減価償却」をする場合、数年にわたって経費計上することになる

「パソコン関連費」は決算書に記載されていませんが、必要に応じて追加できます。ただし、決算書に追加できる科目数には限りがあるので、パソコン関連の支出が少ないのであれば、他の科目で記帳しておくのがベターです。

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