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パソコン関連費とは?具体例・仕訳方法・減価償却の要否について

更新日: 2021/07/19
パソコン関連費とは?具体例・仕訳方法・減価償却の要否について

INDEX

目次

    パソコン関連費とは

    自分で作成する勘定科目の一般例 - 決算書に記載のない科目

    >> 任意で追加する勘定科目の使い方

    「パソコン関連費」は、一般的によく使われている必要経費の勘定科目です。決算書には記載されていませんが、任意で追加して使用できます。

    「パソコン関連費」の具体例

    • パソコン
    • プリンター
    • スキャナ
    • USBメモリ
    • その他の周辺機器
    • パソコンや周辺機器の修理代
    • インターネット料金
    • レンタルサーバーの料金
    • ソフトウェアの購入代金
    • クラウドソフトの利用料金

    なお、パソコン関連費の消費税区分は、ほとんどの場合で「課税」です。(消費税の納付義務がない免税事業者は気にしなくてOK)

    どんな場合に追加する?

    パソコン関連の出費は、下記のように既存の勘定科目でも処理できます。従って、新たに「パソコン関連費」の科目を追加しなくても、特に問題はありません。

    パソコンに関わる出費の例 該当する勘定科目の例
    • パソコンや周辺機器の購入費用
    • ソフトウェアの購入代金
    • クラウドソフトの利用料金
    消耗品費
    • インターネット料金
    • レンタルサーバーの料金
    通信費
    • パソコンや周辺機器の修理代
    修繕費

    「パソコン関連費」は、以下のような場合に追加するのがよいでしょう。

    • パソコン関連の出費で「消耗品費」や「通信費」が膨らみすぎてしまう
    • パソコン関連の様々な出費をパッと把握できるようにしたい

    パソコン関連の出費がそれほど多くない人は、わざわざ「パソコン関連費」を使うメリットが少ないです。勘定科目が増え過ぎると、かえって管理が面倒になるので、先々を見据えて追加を検討しましょう。
    >> 任意で追加する勘定科目の活用方法

    基本的な記帳方法

    「パソコン関連費」の勘定科目を追加した場合、例えば7万円のノートパソコンを購入したら、以下のように記帳します。

    日付 借方 貸方 摘要
    20XX年3月15日 パソコン関連費
    70,000
    普通預金
    70,000
    ノートパソコン

    >> 複式簿記の記帳方法をおさらい

    会計ソフトの記帳例

    パソコン関連費 - 会計ソフトの記帳例

    画面は「やよいの白色申告 オンライン」のもの

    【補足】パソコンを買ったら減価償却が必要?

    10万円以上のパソコンを買ったら、原則として「減価償却」という処理が必要です。この場合は、購入時に「パソコン関連費」として経費計上しません。

    本体価格ではなく「取得価額」で判断する

    減価償却の取得価額 - デスクトップパソコン

    デスクトップパソコンは通常、本体だけでは機能しません。ですから、セットで購入したディスプレイなども、取得価額に含めます。ただし下表のように、取得価額に含めずに「パソコン関連費」などで経費計上してよいものもあります。

    取得価額に含める 取得価額に含めない*
    • 本体、OS
    • ディスプレイ
    • 送料や設置費用
    • 一般的なオフィスソフト
    • 分割払いによる利子や手数料
    • 延長保証料

    * ただし、本体と一体化して分離できないものは取得価額に含める

    パソコンを購入すると、大抵は1年程度のメーカー保証が標準でついています。さらにオプション料金を支払うと、保証期間を延長できる場合があります。このオプション料金(延長保証料)については、取得価額に含めなくてOKです。

    まとめ

    • 「パソコン関連費」は、必要に応じて自分で追加する勘定科目
    • 消費税区分は、ほとんどの場合で「課税」となる
    • 事業で必要なパソコンなどの、購入代や修理費用などが当てはまる
    • 特定科目が膨らむ場合や、PC関係の出費をまとめたければ追加する
    • 10万円以上のものを購入したときは原則「減価償却」する
    • 「減価償却」をする場合、数年にわたって経費計上することになる

    「パソコン関連費」は決算書に記載されていませんが、必要に応じて追加できます。ただし、決算書に追加できる科目数には限りがあるので、パソコン関連の支出が少ないのであれば、他の科目で記帳しておくのがベターです。